新規事業開発を外部へ丸投げしていませんか? 内製化のためのNeoP7

公開日:2023年02月11日最新更新日:2023年04月18日JMLA 事務局

既存の商品やサービスの取り引きにおいては、「お客様第一」「顧客主義」の姿勢であるのに、新規事業を創造することにおいては、顧客不在になっていませんか?

企業が長期経営や持続的な発展を目指すためには、新規事業開発は避けて通れません。

このようなことを考えている方・探している方に役立ちます。

・新しいテーマで新規事業開発部が立上り商品開発を任された。良いやり方を探している
・これまで新規事業開発を外部に丸投げしていたが、今後は社内で創出したいと考えている
・組織的に取り組める方法を探している

新規事業開発は頻度が低いから誰かに任せよう そのまま放置しておくと・・・

        

「新規事業」という言葉だけ聞くと、普段の業務から遠い存在として切り離して考えてしまいがちです。
ですが、具体的に考えると、「商品開発」「商品企画」です。
もっと身近に言うと「企画」です。

お客様へ提供する価値の企画です。

「新規事業」という言葉だけ聞いて、自分たちはやり方を知らないから、外部に任せようと丸投げし続けると、一生創れるようになりません。
あるいは、社内のごく少数の人だけに、最悪は一人だけに任せたら、任された人だけに負担が重くのしかかります。
任された人が仮に大成功をおさめたとしたら、その時は会社は上手くいったと喜ぶでしょうが、2つ目、3つ目と次々に新規事業を生み出すことはできません。

企画プロセスがブラックボックスだからです。

        

「新規事業開発は社員全員が取り組める」が理想 内製化のための Neo P7

「 Neo P7」(ネオピーナナ)は、ブラックボックス化問題を抜本的に改善することにより、新規事業開発の実現、開発プロセスやノウハウを内製化、発売前販売予測、意思決定の促進に貢献します。

     

新規事業開発や商品開発のための系統的な7プロセス(Neo P7システム)_日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)_企業研修型プロジェクト/学び+実践のハイブリッド型セミナー

       

Neo P7導入による新規事業開発・商品開発を実現

新規事業開発や商品開発にNeoP7を取り入れていただくことで、各社様の目標を実現しております。

     

バイオ技術を保有するベンチャー企業様・・・BtoB企業のBtoC向け商品開発

「最終消費者はどんな商品を喜んでくれるか!」という視点から785件の仮説を出し、自社技術力を発揮させ新しい食品を開発し、BtoCへの転換に成功しました。
経営者や納入先の意向(こんな商品が売れるのではという感覚的な意見)を入れず、純粋に最終消費者として設定したターゲットから視点をブラさなかったことが成功の鍵となりました。

          

営業力の高い販売代理店機能の企業様・・・新サービスの開発

営業プロセスの工程を「ユーザーのグループインタビューとアンケート調査」で徹底的に分析しました。
分析結果を根拠を基に、販売の工程を時系列で3つに分け、顧客タイプ別に最適提案を行うための新サービス手法を開発しました。
新サービスが営業力強化に寄与し売上が向上しました。副産物として、組織活性化にも成功しました。

        

住宅メーカー様・・・新ターゲット(働く女性)向けの住宅開発

若い世代は、男性より女性の方が年収に占める家賃比率が高い。
賃貸住宅の入居率100%を目指し、働く女性にとって魅力的な住空間を設計したい。
女性の柔軟な発想と調査分析により、働く女性のための魅力的な住空間のための最適コンセプトを導き出し、働く女性のニーズに応える夢の住空間創造に成功しました。

      

上記のNeoP7を活用した新規事業開発・商品開発の事例は、書籍『失敗しない商品企画教えます』神田範明著に掲載されている内容です。

         

「Neo P7」の取り入れ方 学び+実践のハイブリッド型企業研修セミナー

初めて「Neo P7」を採用する企業様は、今、お持ちのテーマで、学びながら新規事業開発の実現を目指す、「学び+実践のハイブリッド型企業研修セミナー」をお勧めします。
今、お持ちのテーマを、NeoP7システムをステップごと、学んで実践➡学んで実践➡学んで実践➡を繰り返しながら進めます。 

      

新規事業開発や商品開発のための系統的な7プロセス(Neo P7システム)_日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)_学び+実践のハイブリッド型セミナー概要

           

Neo P7を初めて採用する企業様をサポートするプロフェッショナルメンバー

当会(日本マーケティング・リテラシー協会,JMLA)では、新規事業開発・商品開発を専門に支援するチーム『WAKU WAKU 創造 LABO🄬』、略称:WAKULABO、WAKUラボ、ワクラボ、を結成しております。WAKUラボのプロフェッショナルメンバーが、企業様の社内で再現性のある新規事業開発・商品開発を実現するための、Neo P7導入支援をいたします。

主なプロフェッショナルメンバーをご紹介します。

       

神田 範明(KANDA NORIAKI)

神田範明(KANDA NORIAKI)_日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)会長_WAKULABOチーフアドバイザー_成城大学名誉教授_NeoP7開発者
日本マーケティング・リテラシー協会 会長
WAKULABOチーフアドバイザー
成城大学名誉教授

専門分野:商品企画、市場調査、経営統計学、品質管理
1949年8月生まれ、東京工業大学工学部経営工学科卒、同大学院修了。
その後名古屋商科大学に勤務し、企業での商品開発に関する品質管理の体系化や学生指導の必要性から商品企画の世界に入りました。
1993年成城大学教授となってからは商品企画の手法を体系化した「商品企画七つ道具」を発表(1994年)、実践応用に邁進しながらも次々に手法の開発や改良に努め、神田ゼミを成城大学随一の存在に育て、有名企業との産学協同研究やコンサルティングに現在も休みなく奮闘しています。

         

堀内 香枝(HORIUCHI KAE)

堀内香枝(HORIUCHI KAE)_日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)理事_WAKULABOマーケター_JMLAマーケティング解析士グランドマスター_感性工学会正会員
日本マーケティング・リテラシー協会 理事
WAKULABOマーケター
JMLAマーケティング解析士グランドマスター
感性工学会正会員

『感性マーケティング』、顧客ニーズを深く掘り下げて深層を把握し、そこから経営や事業の課題解決のための糸口導出するスペシャリスト。戦略策定から実行までをトータルに支援を行っています。「付加価値づくり」「新サービス開発」「新市場開拓」「生産性向上」を戦略視点を持ちながら現場主義のサポートを行うことを得意としております。協会の講師も兼任しています。

        

前田 和之(MAEDA KAZUYUKI)

前田 和之(MAEDA KAZUYUKI)_WAKULABO上級アドバイザー_JMLA商品企画士マスター_宇都宮大学 工学部 非常勤講師_元花王開発マネージャー
WAKULABO上級アドバイザー
JMLA商品企画士マスター
国立大学法人 宇都宮大学 大学院 非常勤講師
元花王開発マネージャー

日用品メーカーにおいて、国内、海外の商品企画・開発で経験と実績を持ちます。
ものづくりに必要な商品開発研究、素材開発、生産技術、品質保証の部門での職務を歴任しました。
データを裏付けに顧客ニーズを解析し、顧客価値伝達できるものづくり、サービス提案を行っています。

       

「学び+実践のハイブリッド型企業研修セミナー」における「学び」の講師は、「Neo P7」開発者である神田が担当します。

         

神田範明(成城大学名誉教授)がこれまでにサポートした主な企業

「Neo P7」は、どのような企業様にも採用いただけます。

Neo P7を導入するのに適した企業規模

上場大手企業からベンチャー企業まで可能です。

Neo P7を導入するのに適した業種

製造業・小売業・住宅・IT・エンターテイメント・鉄道・外食・地方自治体・その他サービス産業でこれまで採用実績がございます。

Neo P7を導入するのに適した事業形態

B2B、B2C、B2B2C、どのような事業形態も可能です。お客様を常にみながら開発します。

Neo P7を導入するのに適した商品形態

製品・サービス・ソリューション、いずれも可能です。

Neo P7を導入するのに適したアンゾフの成長マトリクスの領域

既存市場×既存商品改良/既存市場×新商品/新規市場×新商品、において幅広く多くの企業で活用・実践されています。

Neo P7を用いた産学協同実績

神田は産学協同の商品開発プロジェクトを110社以上経験しました。

神田範明(成城大学名誉教授)がこれまでにサポートした主な企業

神田範明(成城大学名誉教授)がNeo P7および関連する統計解析をこれまでにサポートした主な企業_Neo P7を導入するのに適した企業規模:上場大手企業からベンチャー企業まで可能です。Neo P7を導入するのに適した事業形態:B2B、B2C、B2B2Cまで可能です。Neo P7を導入するのに適した商品形態:製品・サービス・ソリューション、いずれも可能です。Neo P7を導入するのに適したアンゾフの成長マトリクスの領域:既存市場×既存商品改良/既存市場×新商品/新規市場×新商品、において幅広く多くの企業で活用・実践されています。Neo P7を用いた産学協同実績:神田は産学協同の商品開発プロジェクトを110社以上経験しました。

               

新規事業開発・商品開発に向けたご支援の流れ

新規事業開発・商品開発に向けたご支援の流れについて

  1. 「ヒアリング」新商品・新事業に関する貴社の課題などを共有させていただきます。
  2. 「支援内容指示」共有させていただいた課題をもとに新規事業開発・商品開発に向けたご支援の内容を企画しご提案します。貴社にご検討いただき、その上でご決定いただきます。
  3. 「開発実践支援」貴社メンバーとご一緒にNeo P7を用いた開発を実施します。
  4. 「販路開拓」必要な場合は、別途協議の上、販路開拓もご支援いたします。

           

新規事業開発・商品開発に向けたご支援の流れ_step1「ヒアリング」新商品・新事業に関する貴社の課題などを共有させていただきます。_step2「支援内容指示」共有させていただいた課題をもとに新規事業開発・商品開発に向けたご支援の内容を企画しご提案します。貴社にご検討いただき、その上でご決定いただきます。_step3「開発実践支援」貴社メンバーとご一緒にNeo P7を用いた開発を実施します。_step4「販路開拓」必要な場合は、別途協議の上、販路開拓もご支援いたします。

              

          

         

      

       

          

                      

                 

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JMLA 事務局

一般社団法人 日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)は、「マーケティング」および「商品開発/事業開発」において、人財育成(認定資格講座、企業研修)および企業様の事業支援・開発支援を行っています。また、商品開発/事業開発の系統的なメソッド「Neo P7」を用いて企業の社員様が自分たちで持続的に開発を実現できるようにするための内製化支援を行っています。