企業にとって「商品」とは何でしょうか？！

公開日：2020年09月29日｜ 最新更新日：2024年04月23日｜ JMLA 事務局

企業にとって商品とは何でしょうか？
「何を言っているんだ、企業の収益を生むものに決まっているだろう。」
そうですね。その通りですね。
では、その商品は、顧客に何をもたらすのでしょうか？

商品とは何か？商品の定義を再考する

現代社会において、「商品」とは単なる機能の集合体ではなく、消費者の「機能的価値」と「情緒的価値」の両方を満たす存在であると定義できます。

機能的価値とは

機能的価値とは、商品が本来持つ性能や機能のことです。

例えば、「消費者」においては生活に必要な基本機能は、「栄養を補給する」や「防寒」、「情報を入手する」、「連絡をとる」などが挙げられます。そして、「栄養を補給する」ために「食品」を購入し、「防寒」するために「衣服」を購入します。

「企業」における基本機能は、「製品をつくる」、「データを保管する」、「情報を伝達する」などが挙げられます。

しかし、機能的に優れた商品が溢れている現代の成熟社会では、機能だけで商品を差別化することは難しくなっています。機能を提供するだけでの製品では、顧客から選択してもらえません。消費者は、機能に加えて、自分自身の個性や価値観に合致する商品を求めるようになっています。

ここから「情緒的価値」に視線を向けてみましょう。

情緒的価値とは

情緒的価値とは、商品が消費者に与える感情的な満足感や共感を指します。個人の志向、嗜好、趣味などに合致した商品は、個人の心や気持ちを満たしてくれます。

具体的には、食品であれば自分の食スタイルにピッタリ合う食べ物、調理器具であれば自分にとって使いやすい、デザインが気に入った商品などのことです。

商品のデザイン、ブランドイメージ、使用体験、ストーリー性などは、この情緒的価値を高めてくれます。

以上のことから、商品とは「人の感性に働きかける価値の提供」が大切です。

ディズニーランドの入場料がかなり高いものであっても、人々が「行きたい」と思うのは、そこに行けば日常生活とは切り離された「感動」や「共感」が起こる「夢の国」があることをイメージできるからです。日常生活とは異なる特別な体験、夢の魔法、感動といった情緒的な価値を提供することで、ディズニーランドは顧客の心を掴んでいます。

顧客と共創する感動商品開発：NeoP7による情緒的価値創造

現代社会において「機能的価値」に加えて、「情緒的価値」が商品を差別化する重要な要素となっていることがわかりました。

特に「情緒的価値」に深い関わりのある「感性」は、全ての人に存在し、かつそれぞれ異なるものを保有しています。

人の「感性」を把握することが、商品に情緒的な価値を付与する大事な要素となります。

人の「感性」を把握するためには、リサーチが必要です。思いつきで大丈夫、自社の技術でなんとかする、と安易に考えて商品をつくると思ったように売れません。顧客と共創することで、顧客の潜在ニーズを掘り起こし、商品に情緒的な価値を付与することで、より良い商品が誕生します。

顧客や消費者が何に困っているか？何を実現したいと思っているか？表層的なことだけでなく深層にも目を向けて潜在ニーズを把握しましょう。この行為こそが「情緒的価値創造」につながります。

しかし、やみくもに共創を試みると失敗します。システマティックに、かつ系統的に企画を進めることができる「Neo Ｐ7」を使うと「感動商品」（単に機能を整えた製品ではなく、顧客が感動する商品）を創出できます。

人を感動させる商品を開発する「Neo Ｐ7」

顧客の価値観を把握するためには、リサーチ（調査）の方法と収集した情報（データ）を分析する方法を正しく知らなくてはいけません。

リサーチも分析も手順や方法を知ると案外簡単に取り組めますが、知らないと敬遠して取り組まず、想像以上に労力がかかりリスクのある勘と度胸で進めることになります。

情報を入手しても、ただ眺めていただけでは正しい判断はできません。客観的に評価し意思決定の質を圧倒的に高めてくれる「Neo P7」メソッドは企画者だけでなく経営者にもお勧めです。

あなたの会社の商品を顧客が手にしたら「感動」し、また次の商品を買うときは買う前から「ワクワク」するようになる。
「感動商品」を生み出すことができる「Neo Ｐ７」手法を知っているあなたの会社の社員・従業員は常に「感動商品」を生み出せる状態にあるので、自信を持って日々の業務をワクワクこなす。
そんな好循環をつくりませんか。

「Neo Ｐ７」って何？
「感性」って何？
「マーケティング」ってどうやるの？

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一般社団法人 日本マーケティング・リテラシー協会（JMLA）は、「マーケティング」および「商品開発／事業開発」において、人財育成（認定資格講座、企業研修）および企業様の事業支援・開発支援を行っています。また、商品開発／事業開発の系統的なメソッド「Neo Ｐ７」を用いて企業の社員様が自分たちで持続的に開発を実現できるようにするための内製化支援を行っています。