「サンリオピューロランド」V字回復の秘密

公開日：2019年08月20日｜ 最新更新日：2019年08月20日｜ 森田 広一

サンリオピューロランドの来場者数が5年前の2倍になっているそうですね。

2016年に開館以来最多の入場者数180万人を達成した勢いが続いています。

女性館長が就任して意識改革に着手された結果といえますが、2倍を達成した背景にはマーケティングの基本的考え方があったといえます。

このマーケティングの基本的考え方は、どのような企業にも共通することですので、今日はその解説をします。

 

「誰かを笑顔にすること」＝「顧客の創造」

「誰かを笑顔にするために時間を使いたい」サンリオピューロランド女性館長のモットーだそうです。

実はこのことは、マーケティングにおいても重要な考え方なのです。

「お客様がうれしくなること」を成し遂げれば、商品やサービスは自然と売れるはずです。

しかし企業はついついその一番大事なことを飛ばして、「役に立つもの」とか「便利なもの」「おいしいもの」「かっこいいもの」「面白いもの」などを作ろうとしてしまいます。

でも、それらのものがお客様にもたらすのは、「うれしくなる」ことではないでしょうか。消費者は「モノ」ではなく「コト」を求める時代だ。と言われて久しいのですが、どうも本質的な理解、対応方法ができていないと感じます。

「誰かを笑顔にする」という考え方こそ、「コト」を生む考え方といえます。

お客様に笑顔になってもらうためには、何をすればよいかと考えれば、自然と発想が豊かになるはずです。

これは、「顧客の創造」というマーケティングの基本の第一歩です。

 

「組織の仕組み」として持っていることの大切さ＝「顧客の維持」

女性館長の豊かな感性で様々なアイデアが生まれたことと思いますが、一人の人間の発想だけでは限界があります。

女性館長が最初に取り組んだのは、スタッフの意識改革だったそうです。

全社員で対話を行う『対話フェス』を実施したそうです。ピューロランドへの想いや、自分たちが目指すことを語り合うことで、意見が言いやすい環境を整える。次に行ったのが『ウォーミングアップ朝礼』だそうです。情報共有やロールプレイングなどを通じて、お客様に接するスタッフのチームワークの促進と接客のスキルアップを図ったそうです。

つまり、スタッフ全員がお客様目線を持ち、気づいたことを提案しやすい環境を作ったのです。

このことにより、「お客様が笑顔になれる」アイデアが、次から次へと絶え間なく生まれる組織になったのだと思います。

これは、「顧客の維持」というマーケティングの基本です。

 

「ともに生きる仲間」＝「自分たちの財産を次の世代へとつなげる」

「ともに生きる仲間たちと信じあい、仲良く生きていくこと。それが私たち人間にとっての本当の幸せ。」サンリオの企業理念です。

お客さまと仲良くなるためには、スタッフ同士が仲良くないといけませんし、他人と仲良くなるためには、まずは自分と仲良くできることが大切です。

現在、様々な事件が起きて毎日のように報道されていますが、それらの事件に共通するのは、「自分と仲良くできなかった人達」によって起きた事件だと思います。

人間は、探求心や成長への意欲などによって、これまで文明を気づき上げてきた生き物です。これからの社会を発展させていくべき人間が自部運と仲良くなれなければ、前向きな思考が生まれません。

自分と仲良くなり、仲間と仲良くなることにより、お客様と仲良くなれる。そこから、「お客様が笑顔になるコト」を生むことができるのだと思います。

少し精神論的な話になりましたが、その精神から具体的な商品やサービスを生むためには、マーケティングの知識が必要になります。

「誰かを笑顔にする」をビジネス社会で実現させるためにも、マーケティングの知識と活用力は重要です。

皆さまも「マーケティング」に興味を持ってみてはいかがですか。

必ずご自分のお仕事に活かされますよ。

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森田 広一

代表理事 ： 一般社団法人　日本マーケティング・リテラシー協会
広告代理店でマーケティング戦略立案、コンサルティングファームでデータ分析や各種のコンサルティング業務を経験。そこで培われたノウハウを元に人間の「感性」を紐解く独自の分析手法を確立し、そのノウハウを広く世の中に伝えるべく、一般社団法人日本マーケティング・リテラシー協会を設立。目に見えない消費者の深層心理「感性」を数値化し分析することにより、消費者や企業の隠れた欲求を解明し、各種提案やマーケティング戦略立案に役立てる分析体系を教える講座を開設。現在、様々な業種、職種の受講者から評価を得て、大手コンサルティング企業などの昇格必須講座としても認定されている。同時に各種企業のマーケティング・コンサルタントとしても活動中で、現代企業の悩み解決の実質的なサポート活動も継続している。