★感性マーケティングブログ★　マーケティングの基本「３C」、「４P」、使いこなしていますか？！

公開日：2017年04月13日｜ 最新更新日：2021年10月24日｜ 森田 広一

「３C」、「４P」、マーケティングの基本用語で、どんなマーケティング書籍にも必ず書かれている言葉ですね。

「３C、４Pくらい知ってるさ。」とほとんどの方が言われると思います。

でも本当に使い方を理解して使いこなしていますか？

今日は、正しい「３C」、「４P」の理解と使い方について書いてみます。

「３C」と「４P」は、使う場面が違う

「３Ｃ」とは

「Customer（顧客）」「Company（自社）」「Competitor（競合）」

　　　　　　

「４Ｐ」とは

「Product（製品）」「Price（価格）」「Place（流通・チャネル）」「Promotion（広告宣伝）」

 

本来、３C、４Ｐは下記の場面で利用する手法です。

・３Ｃ・・・マーケティング戦略を立案する際に、自社を取り巻く環境を分析するための手法

・４Ｐ・・・マーケティング戦略を立案する際に、戦略を抜けもれなく確実なものにするための手法

 

これらを下記のような場面で使うのは、間違いです。

・「マーケティング戦略を３Ｃと４Ｐで立案している。」

・「マーケティング戦略を立案するために、３Ｃと４Ｐで分析している。」

　　　　　

３Ｃと４Ｐでは、使用する場面（ステージ）が異なることがおわかりいただけるでしょう。

マーケティング戦略は、３Ｃ分析を行って、「ドメイン（事業領域/事業活動領域）」や「コンセプト（ブランド/事業/サービス/商品等）」を決定してから、４Ｐにより戦略に落とし込むという手順を聞い本としています。

　　　　　

　　　　　　

「３C」、「４P」ともに、社会変化により意味合いが変化している

３Ｃと４Ｐの使う場面を理解していただきましたが、その３Ｃと４Ｐとも、時代の変化によりその理解の仕方は変化しています。

【３C】

「Customer」は、従前は顧客のニーズを探ることに主眼が置かれていましたが、現在は社会の潮流も見据えていないと足元をすくわれます。社会の変化が激しく顧客ニーズもどんどん変化するからです。

「Company」は、機能的品質評価だけでなく、顧客が感じる知覚品質評価も行う必要があります。

「Competitor」は、直接的競合だけでなく、間接的競合も視野に入れなくてはいけません。

【４P】

「Product」製品という機能価値だけで捉えるのではなく、商品という知覚価値・付加価値を考えなくてはいけません。

「Price」企業理由による価格決定ではいけなく、顧客にとっての適正対価となっていなくてはいけません。

「Place」多種多様な販売チャネルが開発された現在では、いかに顧客が入手しやすいかという視点を持たなくてはいけません。

「Promotion」もはやプロモーションという捉え方自体が通用しなくて、コミュニケーションという考え方に変えなくてはいけません。

というように、マーケティング戦略を機能データだけで判断するのではなく、感性データを駆使して、人の心に響くアプローチを重視しなくては通じない時代となっているということです。

「感性マーケティング」の時代です。

　　　　　　

「３C」、「４P」は、こんな時にも使える便利な理論

３P、４Pという手法は、様々な場面で活用できます。

価格決定をする際にも、「顧客需要」、「必要コスト」、「市場・競合価格」といったまさに３Cの視点を持てば、間違いのない価格が設定できます。

マーケティング用語は英語が多く、意味を理解するだけで、その活用方法まで習得していない方が多いのが現状ですが、マーケティングの理論や手法は、正しい活用知識を習得すれば、企業にとって大きな武器となります。

今からでも遅くありません。宝の持ち腐れにならないように、マーケティング理論や手法の使い方を正しく学んでください。

参考：３Cとは、SWOTとは

　　　　　　

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2019年11月4日更新
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森田 広一

代表理事 ： 一般社団法人　日本マーケティング・リテラシー協会
広告代理店でマーケティング戦略立案、コンサルティングファームでデータ分析や各種のコンサルティング業務を経験。そこで培われたノウハウを元に人間の「感性」を紐解く独自の分析手法を確立し、そのノウハウを広く世の中に伝えるべく、一般社団法人日本マーケティング・リテラシー協会を設立。目に見えない消費者の深層心理「感性」を数値化し分析することにより、消費者や企業の隠れた欲求を解明し、各種提案やマーケティング戦略立案に役立てる分析体系を教える講座を開設。現在、様々な業種、職種の受講者から評価を得て、大手コンサルティング企業などの昇格必須講座としても認定されている。同時に各種企業のマーケティング・コンサルタントとしても活動中で、現代企業の悩み解決の実質的なサポート活動も継続している。